中小企業が広報活動をすべき理由！５つのメリットを解説

中小企業にとって、広報活動は成長と成功において不可欠な要素です。

筆者はむしろ、中小企業こそ広報活動を強化すべきと考えています。

広報活動を適切に実施することで、企業の知名度向上や顧客獲得につながるからです。

この記事では、中小企業が広報活動を行うべき理由と、それによってもたらされる５つのメリットについて解説します。

中小企業が広報活動を行う５つのメリット

中小企業こそ広報活動を行うべき理由は５つあります。

企業の知名度を高めることができる

中小企業にとっての一番のハンデは企業の知名度が低いことです。

提供しているプロダクトやサービスの品質がいくら高くても、企業の知名度が低いと即購入にはつながりにくいです。

例えば、AmazonのECサイトで同等のスペックの製品が複数ある場合、消費者は多少値段が高くても大手メーカーの製品を購入する傾向があります。

モバイルバッテリーなどの安全性を要する製品や、電気製品などの単価が高い製品などは特にそのような傾向が顕著になります。

よって、企業の知名度は売り上げを大きく左右するファクターです。

広報活動は中小企業の知名度を向上させる最も手軽で重要な手段です。

メディア露出やSNSの活用によって、企業の存在や製品・サービスがより多くの人々に知られるようになれば、ブランド価値と信頼性が高まり、売り上げにつながりやすくなります。

ブランドの認知度が高まることで、競合他社との差別化を図ることもできるでしょう。

製品の認知度を高めることができる

さらに広報活動は企業の知名度だけでなく、自社製品やサービスそのものの認知度を高めることができます。

新発売やサービスローンチのタイミングでプレスリリースを発信し、独自性を効果的に訴求することにより、日経系の媒体や、PV数の高いウェブメディアに掲載されることも可能です。

それらの媒体に掲載されれば、見込み客が製品の情報を目にする機会が増え、それによって購入数が増えていきます。

広告やCMを使った大々的なPRができない中小企業やベンチャー企業は、うまく広報活動を使って、露出を増やすべきなのです。

お金がかかからない

上記のような効果は、もちろん広告やCMなどでも得ることができます。

しかしながら、広告やCMは莫大なお金がかかります。

中小企業やベンチャー企業に広報活動をおすすめする最大の理由はここにあって、広報活動は担当者の労務費以外には基本的にお金がかかりません。

プレスリリースだけであればPRTIMESなどの使用料としてせいぜい3万円程度です。（自前で発信すればこの金額もかかりません）

広報的な技術と工夫次第で、広告であれば数百万円かけなくては掲載されない大手媒体に掲載されることもあり得ます。

資金繰りが重要な中小企業やベンチャー企業にとって、お金がかからないという広報活動は是非とも注力してほしい経営戦略なのです。

社員のモチベーション向上と人材の獲得

広報活動で認知度が高まることによる効果は社外のみならず、社内にも及びます。

自社について書かれた記事を社員本人や、社員の家族や知人が読むことにより、会社へのロイヤリティが向上します。

中小企業やベンチャー企業の社員にとって、社外から評価されることは大きな自信につながります。

社員の定着が重要な課題である中小企業にとって、露出を獲得してロイヤリティを高めることは極めて大きなメリットになるでしょう。

さらに知名度が高まれば採用活動もしやすくなります。

広報活動を強化することは、人的資源経営の観点からも大きなメリットがあるでしょう。

リスクへの対策が可能

企業の認知度が高まる側面はポジティブな場面だけありません。

不祥事や事件・事故の発生によって、ネガティブな報道が広まり、悪い意味での知名度を得てしまうことがあります。

中小企業やベンチャー企業にとって、企業イメージの悪化は致命傷になりかねないリスクです。

そのようなリスクが発生にあたって、しっかりとした広報機能を持っていれば過剰な企業イメージの悪化を抑えることも可能です。

安定的な経営を実現するためにも広報機能を強化しておくことは重要なファクターといえるでしょう。

【結論】中小企業やベンチャー企業は広報活動を強化すべき

以上のように、中小企業やベンチャー企業にとって広報機能の強化は、費用をかけずに経営を後押ししてくれる重要な要素になります。

中小企業がこれらのメリットを最大限に活かし、競争力を向上させるためには、継続的な広報活動の実施と効果のモニタリングが不可欠です。

自社の広報を育てるとともに、外注を活用するなどして広報力を強化するとよいでしょう。

当社は中小企業診断士であり、広報のプロである筆者が広報機能を強化したい企業様向けに無料の相談を承っております。

。どうぞお気軽にお問い合わせください。